DXに対応できる建設人材とは？育てる教育手法を解説

建設業界に求められるDX人材の定義とITスキルの重要性

建設業界におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）は、単なるデジタルツールの導入ではなく、IT技術を武器に業務プロセスや組織文化を根本から変革することを指します。ここでは、現場の知見とITリテラシーを融合させた「建設DX人材」の役割と、現代の建設業界においてなぜこれほどまでに重要視されているのか、その背景を明確にします。

建設DX人材とは？現場知識とデジタル技術の融合

建設DX人材とは、長年の経験に基づく施工管理や設計といった現場知識を基盤としながら、最新のIT技術を活用して生産性向上や価値創造を実現できる人材のことです。単にソフトウェアを使えるだけの「ITオペレーター」ではなく、「どの工程にどの技術を導入すれば、現場の課題が解決するか」を論理的に判断できる能力が求められます。

具体的には、熟練技術者が持つ「勘」や「経験」をデータ化し、それをAIやクラウドを用いて可視化・分析することで、組織全体で共有可能な資産へと変換できる人材を指します。アナログな職人技とデジタル技術を橋渡しする役割こそが、建設DXの本質です。

なぜ今、建設現場にITリテラシーが不可欠なのか

建設業界は今、深刻な人手不足と、2024年4月から施行された「時間外労働の上限規制」に伴う建設業の2024年問題に直面しています。限られた人員と労働時間の中で、従来と同等以上の施工品質と安全性を維持するためには、ITによる業務の抜本的な効率化が避けられません。

データのデジタル化により、情報の属人化（特定の担当者しか詳細を把握していない状態）を解消し、リアルタイムでの進捗共有が可能になります。これにより、現場監督が事務作業のために事務所へ戻る往復時間を削減するなど、現場全体の生産性を最大化するための土台が築かれます。

建設DXを推進するために必要な具体的スキル【IT活用能力を整理】

建設DX人材に求められるスキルは多岐にわたりますが、それらは大きく分けて「すべての社員が身につけるべき基礎スキル」と「専門業務に特化した高度なITスキル」の二段階に整理できます。自社の社員が現在どのレベルにあり、次にどのスキルを習得すべきかを明確にすることが、効率的な育成の第一歩となります。

基礎的なITリテラシーとデジタルツールの活用スキル

建設現場に関わる全スタッフが最低限習得しておくべきスキルは、主に「情報の共有」と「コミュニケーションの迅速化」に直結するものです。これらは現場の事務負担を軽減するための必須能力です。

• クラウドストレージの活用能力
  BoxやGoogle Driveなどのプラットフォーム上で図面、現場写真、報告書を管理し、権限設定や同時編集を適切に行うスキルです。


• チャットツールの活用による情報共有
  電話やFAX、対面でのやり取りに代わり、SlackやLINE WORKS、Teamsなどを用いて、即座にエビデンスを残しながら連携する能力です。


• モバイルデバイスによる現場入力スキル
  タブレットやスマートフォンを使用し、現場にいながら写真整理や安全日報、検査記録の入力を完結させる操作能力です。


• サイバーセキュリティの基礎知識
  端末の紛失対策や、フィッシングメールへの警戒、パスワード管理など、企業のデジタル資産を守るための基本的な意識です。

施工管理の効率化に直結する専門的なITスキル

現場責任者や技術職には、施工の品質や進捗管理を劇的に変えるための専門的なITスキルが求められます。

• BIM/CIMを用いた3次元モデル活用
  設計意図の正確な把握や、施工前の干渉チェック、維持管理情報の集約など、3次元データを実務に反映させる能力です。


• ICT建機やドローンによるデータ解析
  ドローン測量による3次元点群データの生成や、ICT建機から得られる施工履歴データを分析し、土量計算や進捗管理を自動化するスキルです。


• AI・IoTを用いた安全および工程管理
  AIカメラによる危険予知や、ウェアラブルデバイスを用いた作業員の体調管理、重機の稼働状況モニタリングを活用する知識です。

従来の人材とDX人材の違い

従来型の働き方と、DXが進んだ現場での働き方の違いを、比較表で明確に示します。

人材モデルの比較

従来の人材が「個人の経験」に依存していたのに対し、DX対応人材は「共通のデータ」を活用して組織的な成果を出す点が最大の違いです。

比較項目	従来の人材	DX対応人材
主な管理手法	紙の図面、電話、FAX、Excel、ホワイトボード	クラウド、BIM/CIM、リアルタイム共有アプリ
意思決定の根拠	経験と勘、過去の成功事例に基づく判断が中心	収集したデータの分析と、リアルタイムな可視化に基づく判断
情報の扱い	個人の手帳やPC内に蓄積（情報の属人化）	共通プラットフォームで即時共有、誰でも最新版を確認可能
ITツールの活用	事務作業の補助（清書など）として使用	現場の生産性向上・ビジネスモデル変革の直接的な手段
コミュニケーション	直接対面、または個別の電話連絡が主	グループチャットやビデオ会議による迅速かつ透明な連携

自社で建設DX人材を育てるための効果的な教育手法

建設業界は外部からのIT専門家採用が難しいため、既存社員の「リスキリング（学び直し）」が現実的な解となります。教育を成功させるためには、社員の役割に応じたカリキュラムを設計し、座学と実践を組み合わせた計画的なアプローチが必要です。

階層別の教育カリキュラム作成のポイント

全員に同じ教育を施すのではなく、立場によって必要となるスキルの深さを調整することが、効率的な育成のポイントです。

階層	教育の主な目的	具体的な教育内容
経営・管理職	DX戦略の策定と組織文化の変革	投資対効果（ROI）の考え方、成功事例の把握、心理的安全性の構築
現場責任者	ITツールの導入運用と現場指揮	BIM/CIM操作、データに基づく工程管理、デジタル化による指示出し
一般社員・若手	デジタルツールの実務活用	各種アプリの基本操作、クラウド共有、正確なデータ入力方法

[出典：国土交通省「建設業DXの推進に関するガイドライン」]

OJTと外部研修を組み合わせたハイブリッド学習

知識のインプットと、現場でのアウトプットを交互に繰り返すハイブリッド学習こそが、スキルの定着を早めるための最短ルートです。

1. 1.ステップ1：外部研修・eラーニングによる基礎習得
   
   まずは専門の講師や動画教材から、ITの基礎概念やツールの基本的な使い方を体系的に学びます。
2. 2.ステップ2：特定の現場でのテスト運用（OJT）
   
   学んだ内容を、特定の1現場だけで試行します。「この現場では写真報告をすべてアプリで行う」といった、限定的な範囲での実践が有効です。
3. 3.ステップ3：社内勉強会によるフィードバック
   
   実践した結果を他部署と共有し、成功した点や改善が必要な点を議論します。これにより、組織全体のノウハウが蓄積されます。

学習意欲を高める評価制度と環境整備

社員が自発的に学ぼうとする意欲を引き出すには、「ITスキルを磨くことが自身のキャリアにプラスになる」と実感できる環境作りが欠かせません。

意欲向上のための具体策

• 資格手当・報奨金の支給
  BIM/CIM技術者や、情報技術関連の資格を取得した際に手当を支給する仕組み。


• DX推進項目の人事評価への組み込み
  「デジタルツールを活用して業務時間を何%削減したか」という成果を評価に反映させる。


• 自己研鑽時間の公式な確保
  業務時間内にeラーニングを視聴する時間を設け、会社として教育を奨励する姿勢を見せる。

建設業界のDX・IT教育でよくある不安と解決策

新しい技術の導入には、現場からの心理的な抵抗や運用の難しさがつきものです。教育を形骸化させないためには、これらの不安をあらかじめ想定し、組織としてサポートする体制を整えておく必要があります。

「年配の技術者が馴染めない」という課題への向き合い方

長年、アナログな手法で高い成果を出してきた熟練技術者ほど、デジタル化への抵抗が強い傾向にあります。ここでは「無理にすべてを変えさせる」のではなく、「デジタル化によって、自分の仕事がどう楽になるか」を実感してもらうことが重要です。

例えば、「現場から事務所に戻る必要がなくなる」といった、本人の負担を直接減らすメリットから提示します。また、若手がITを教え、ベテランが現場知識を教えるリバースメンター制度を導入することで、互いのリスペクトに基づいた技術継承が可能になります。

現場の負担を増やさずに教育時間を確保する方法

「教育を受ける時間がない」という不満は、建設現場において最も多い意見の一つです。これを解消するには、学びの小口化と業務の引き算が有効です。

• マイクロラーニングの活用
  1本3分〜5分程度の短い動画教材を用意し、移動中や隙間時間にスマホで視聴できる環境を整えます。


• IT導入による「余力創出」を先行させる
  教育のために新しいことを強いる前に、まずは「単純作業を自動化するツール」を導入し、そこで浮いた時間を教育に回すサイクルを作ります。

ツール導入後の形骸化を防ぐためのフォロー体制

導入して終わりの教育は、必ず形骸化します。継続的な活用を促すためには、「失敗を許容し、改善し続けるサポート体制」が必要です。

形骸化防止の3ステップ

• 1.社内推進リーダーの設置
  現場ごとに相談役を決め、ツールの使い方がわからないときに即座に解決できる体制を作ります。


• 2.成功事例の定例共有
  「このツールで工程が3日短縮できた」といった成功体験を全社で称賛し、活用を後押しします。


• 3.現場ニーズに合わせたツールの見直し
  使いにくいツールは無理に継続させず、現場の意見を取り入れて柔軟に設定変更や代替案を検討します。

建設DXを成功させるための組織体制とIT導入のステップ

DX人材の育成は、個人の努力だけでは限界があります。会社全体としてDXを推進する意思を示すし、社員が迷いなく新しい技術に取り組めるような土台作りが、成功への決定的な要因となります。

経営層のコミットメントとDX推進チームの発足

DXを単なる「IT導入」と捉えず、経営戦略として位置づけることが不可欠です。経営トップが自ら「DXによってどのような会社を目指すのか」を発信し、現場の社員にその必要性を浸透させる必要があります。

また、現場とIT部門の橋渡し役となるDX推進専門チームを部署横断的に発足させます。このチームが現場の課題を吸い上げ、適切なIT投資の判断を行うことで、現場と本部の温度差を解消し、教育のベクトルを統一することができます。

現場ニーズに合わせたITツールの選定基準

どれほど高機能なツールであっても、現場の使い勝手が悪ければ教育は浸透しません。ツール選定においては、「現場の痛みを解決できるか」を最優先基準にするべきです。

• 現場の操作性を最重視する
  マニュアルを読み込まなくても直感的に操作できるインターフェースを備えているかを確認します。


• 小規模な「スモールスタート」から始める
  いきなり全社に導入するのではなく、特定の1現場で試用（パイロット運用）し、現場のフィードバックを得てから横展開します。


• 既存業務の置き換えが可能か
  新しい作業を増やすのではなく、「現在の作業がITによって不要になる」ツールを選ぶことで、現場の受容性は高まります。

まとめ：建設DX人材の育成が企業の未来を決める

建設業界におけるDXへの対応は、もはや一時的なトレンドではなく、2024年問題以降の競争社会を生き抜くための生存戦略です。現場の熟練した「匠の技」にITという強力な武器を授けることで、人手不足を解消し、より安全で高効率な施工体制を構築することが可能になります。

本記事で解説した階層別の教育カリキュラムやハイブリッド学習、そして現場の不安を解消するアプローチは、どれも着実な実行が求められます。人材育成は一朝一夕には成し遂げられませんが、「現場を知る自社社員をデジタルに強くする」という投資こそが、将来の企業価値を高める最大かつ確実な手段となります。まずは小さな成功体験を積み重ね、組織全体でデジタル変革の波を加速させていきましょう。

よくある質問（FAQ）

Q1. ITに詳しい人材が社内に一人もいません。どうすればよいですか？

A. すべてを内製化しようとする必要はありません。まずは外部のコンサルタントや、ITツールのベンダーが提供する導入支援・教育プログラムを積極的に活用しましょう。その過程で、デジタルの活用に意欲的な若手社員を社内リーダーに指名し、外部の専門家と並走させることで、徐々に社内にノウハウを蓄積させていくのが現実的かつ効果的な方法です。

Q2. DX人材を育てるには、どのくらいの期間が必要ですか？

A. 目指すレベルによりますが、基本的なツールの操作習得（例えばクラウドストレージやチャットツールの使用）であれば、1ヶ月〜3ヶ月程度の集中した教育で定着します。一方で、BIM/CIMを使いこなし、データを活用して業務プロセスの改善提案ができるレベルまで育成するには、1年〜3年程度の長期的な教育計画を立てることが推奨されます。

Q3. 高額なITツールを導入しても、使いこなせないのが不安です？

A. 高額な投資を一度に行うリスクを避けるため、まずは無料トライアルや月額制（サブスクリプション）の安価なツールから始めましょう。特定の1現場だけで試験的に運用するパイロット運用を徹底し、そこで「確かに便利だ」という実感が得られてから全社展開と本格的な教育を行うことで、投資の失敗を最小限に抑えることができます。

[出典：厚生労働省「適用猶予業種の時間外労働上限規制（建設業・2024年問題）」ガイドライン]