建設業がDX・ITを導入すべき理由とは？得られる効果も解説

建設業で今「DX・IT」が求められる背景

建設業界は今、深刻な人手不足や「2024年問題」といった大きな変革期を迎えています。従来の労働集約的な体制では立ち行かなくなりつつあり、業務のあり方そのものを見直す必要に迫られています。こうした状況下で、DX（デジタルトランスフォーメーション）とIT（情報技術）の活用が、これらの課題を解決し、業界の未来を築く鍵として強く求められています。

建設業が直面する深刻な課題

建設業は、他の産業と比較しても特に深刻な課題を抱えています。これらの課題は互いに関連し合っており、DX・ITによる抜本的な対策が急務となっています。

・ 深刻な人手不足と作業員の高齢化
全産業の中でも高齢化率が高く、若手の入職者が減少しています。このままでは、将来的に現場を支える担手がいなくなるという危機的な状況です。

・ 長時間労働の常態化と「2024年問題」
工期遵守や人手不足を背景に長時間労働が常態化してきましたが、2024年4月から施行された時間外労働の上限規制（通称：2024年問題）により、従来の働き方では法令遵守が困難になっています。
[出典：厚生労働省「時間外労働の上限規制の適用猶予事業・業務」]

・ 熟練技術者のノウハウ継承の困難さ
ベテラン作業員が持つ高度な技術や現場での判断（暗黙知）は、属人化しやすく、若手への継承が難しいという問題があります。引退と共に貴重なノウハウが失われつつあります。

・ 依然として残るアナログな業務プロセス
現場での情報共有や図面管理、日報作成などが依然として紙ベースで行われているケースが多く、非効率な作業や情報伝達のミスを誘発しています。

・ 安全管理の徹底とヒューマンエラーの防止
建設現場では常に危険が伴います。しかし、人手不足による管理の目不足や、経験の浅い作業員によるヒューマンエラーが、労働災害のリスクを高めています。

そもそも建設業におけるDX・ITとは？

建設業におけるIT化とは、情報技術（Information Technology）を活用し、既存の業務プロセスをデジタルに置き換えて効率化することです。例えば、紙の図面を電子化（PDF化）したり、勤怠管理をシステム化したりすることがこれにあたります。

一方、DX（デジタルトランスフォーメーション）は、その一歩先を行く概念です。単なる業務効率化に留まらず、ITやデジタルデータを活用して、業務プロセス、組織、さらにはビジネスモデルそのものを根本から変革し、新たな価値を創出し、競争上の優位性を確立することを目指します。建設業においては、BIM/CIM（※後述）データを設計から施工、維持管理まで一気通貫で活用し、関係者間の合意形成を円滑にしたり、顧客に新たな価値を提供したりすることがDXにあたります。

DXとIT化の違いは？

DXとIT化は密接に関連していますが、その目的と範囲において明確な違いがあります。建設業においては、まずIT化で業務のデジタル化を進め、そこで得られたデータを活用してDX（変革）へとステップアップしていくことが重要です。

以下の表で両者の違いを整理します。

「IT化」と「DX」の比較

項目	IT化 (Digitization / Digitalization)	DX (Digital Transformation)
目的	既存業務の効率化・自動化（部分最適）	ビジネスモデルや組織文化の変革（全体最適）
手段	デジタルツールの導入（例：紙の電子化）	データとデジタル技術の活用
焦点	プロセスの改善	新たな価値の創出、競争優位性の確立
例	図面をPDF化する、勤怠管理システム導入	BIM/CIMデータを活用し設計・施工・維持管理を一気通貫で行う

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建設業がDX・ITを導入すべき5つの理由

前述した深刻な課題を背景に、建設業が今こそDX・IT導入を加速すべき理由は明確です。単なる流行ではなく、企業の存続と成長に不可欠な経営戦略となっています。ここでは、導入を推進すべき5つの具体的な理由を解説します。

理由1：生産性の抜本的な向上

建設業は、他産業に比べて生産性の伸び率が低いと指摘されています。人手不足が続く中で、従来通りのやり方では、工期の遅延や品質の低下を招きかねません。DX・ITの力で、測量や施工、管理業務など、あらゆるプロセスの無駄を省き、自動化・効率化を進めることが不可欠です。これにより、一人ひとりの作業員が生み出す付加価値を高め、限られたリソース（人・時間・コスト）でより多くの成果を出すことが可能になります。

理由2：「2024年問題」と働き方改革への対応

時間外労働の上限規制（2024年問題）への対応は、待ったなしの経営課題です。違反すれば法的な罰則も科されます。DX・ITを活用して業務を効率化し、移動時間や手待ち時間、書類作成などの間接業務にかかる時間を大幅に削減しなければなりません。勤怠管理システムで労働時間を正確に把握し、情報共有ツールで現場とオフィスの連携を密にすることで、長時間労働を是正し、法令遵守と「働きやすい職場環境」づくりを両立させることができます。

理由3：深刻な人手不足と技術継承の解決

若手入職者の減少とベテラン技術者の大量引退が同時に進む中、省人化と技術継承は喫緊の課題です。ICT建機やドローンを活用すれば、従来よりも少ない人数で高精度な施工や測量が可能になります。また、熟練技術者の「匠の技」を動画マニュアルやAR/MR技術で可視化・データ化することで、経験の浅い作業員でも効率的に技術を習得できます。DX・ITは、人手不足を補うだけでなく、貴重なノウハウを次世代につなぐ強力な武器となります。

理由4：安全性と品質の確保

建設現場における安全管理と施工品質の担保は、企業の信頼に関わる最重要課題です。センサー技術やAIカメラを活用すれば、危険区域への侵入を検知したり、作業員の体調不良をリアルタイムで把握したりできます。また、BIM/CIMによる3次元シミュレーションを行えば、設計段階で部材の干渉や施工上の問題点を事前に洗い出すことが可能です。DX・ITは、ヒューマンエラーを未然に防ぎ、より安全で高品質な施工を実現するために不可欠です。

理由5：変化への対応力と競争力の強化

顧客ニーズは多様化し、環境配慮や法規制の変更など、建設業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しています。DX・ITによって現場や経営に関するデータをリアルタイムに収集・分析できれば、変化の兆候をいち早く掴み、迅速な意思決定が可能になります。データを活用して精度の高い見積もりを作成したり、新たな工法を開発したりすることで、他社との差別化を図り、競争優位性を確立することにもつながります。

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建設業がDX・IT導入で得られる具体的な効果（メリット）

DX・ITを導入することで、具体的にどのような効果（メリット）が期待できるのでしょうか。ここでは、業務のフェーズごとに得られる具体的な効果を詳しく見ていきます。これらの効果は独立しているのではなく、相互に関連し合い、企業全体の生産性向上に寄与します。

効果1：【現場作業】の効率化・省人化

現場作業は、DX・ITによる効果が最も実感しやすい領域の一つです。最新技術の導入により、従来は多大な時間と労力を要した作業が劇的に変わります。

・ ドローンやレーザースキャナによる測量の高速化・高精度化
広範囲の地形データを短時間で3次元データとして取得可能になり、測量にかかる人員と時間を大幅に削減できます。

・ ICT建機（情報通信技術を活用した建設機械）による作業の自動化・半自動化
設計データを基に建機が自動で掘削や整地を行うことで、オペレーターの熟練度に依存しない高精度な施工が可能となり、作業効率が向上します。

・ AR/MR（拡張現実/複合現実）技術による施工指示の明確化
スマートグラスなどを通じて、現実の風景に設計図や完成イメージを重ねて表示できます。これにより、作業指示が直感的になり、施工ミスや手戻りを防ぎます。

効果2：【情報管理・共有】の円滑化

建設プロジェクトは関係者が多く、情報の錯綜が起こりがちです。DX・ITは、この情報管理の課題を根本から解決します。

・ BIM/CIMの導入による3次元データでの情報一元管理
設計から施工、維持管理に至るまでのあらゆる情報を3次元モデルに集約できます。関係者全員が常に最新の同一情報を参照できるため、認識の齟齬がなくなります。
[出典：国土交通省「BIM/CIMポータルサイト」]

・ クラウドサービスを活用したリアルタイムな図面・進捗共有
現場からでもスマートフォンやタブレットで最新の図面や仕様書にアクセスできます。変更情報も即座に共有され、古い図面に基づく作業ミスを防ぎます。

・ ペーパーレス化による情報検索の迅速化とミスの削減
日報や各種報告書をデジタル化することで、情報の検索性が飛躍的に向上します。また、事務所に戻ってからの書類作成業務が削減され、転記ミスもなくなります。

効果3：【事務・管理業務】の効率化

現場だけでなく、バックオフィス業務の効率化もDX・ITの重要な効果です。間接業務の負担を減らすことで、現場サポートや経営管理など、より付加価値の高い業務にリソースを集中できます。

・ 勤怠管理や経費精算システムの導入によるバックオフィス業務の負担軽減
現場からの直行直帰時でもスマートフォンで打刻や経費申請が可能になります。これにより、集計作業や紙の伝票処理が自動化され、管理部門の業務が大幅に効率化されます。

・ 受発注システムや電子契約による取引の迅速化
資材の発注や契約書の取り交わしをオンラインで完結できます。郵送や押印の手間が削減され、取引のスピードが向上し、印紙代などのコスト削減にもつながります。

・ プロジェクト管理ツールによる進捗・コストの可視化
各プロジェクトの進捗状況、人員配置、原価などをリアルタイムで可視化できます。問題の早期発見や、リソースの最適な配分が可能になります。

効果4：【経営・意思決定】の高度化

DX・ITによって蓄積されたデータは、経営の羅針盤となります。勘や経験だけに頼らない、データに基づいた客観的な経営判断が可能になります。

・ 現場や業務から収集したデータの分析による、精度の高い施工計画の立案
過去の類似プロジェクトのデータを分析することで、より精度の高い工期予測や見積もりが可能になります。

・ 原価管理のリアルタイム化による迅速な経営判断
プロジェクトごとの原価発生状況がリアルタイムで把握できるため、赤字プロジェクトの早期発見や、迅速な対策（追加の予算交渉や人員調整など）を講じることができます。

・ 過去の施工データの蓄積・活用による技術力の向上
施工時の様々なデータ（天候、人員、使用機材、発生した問題など）を蓄積・分析することで、自社の強み・弱みを客観的に把握し、技術力や提案力の向上につなげられます。

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建設業のDX・IT導入が進まない理由とよくある不安

導入すべき理由やメリットは明確である一方、建設業でDX・ITの導入が他産業に比べて遅れがちなのには、特有の理由があります。多くの企業が抱える共通の不安や障壁を整理します。

理由1：高額な導入・運用コストへの懸念

「最新のICT建機やBIM/CIMソフトは高額だ」というイメージは根強くあります。特に中小企業にとっては、初期投資の大きさがネックになるケースは少なくありません。また、導入したコストに対して、どれほどの効果（ROI＝投資対効果）が得られるのかが不明確であるため、経営層の理解を得られず、投資判断に踏み切れないという不安があります。

理由2：IT専門人材の不足

現場作業員や管理職の高齢化もあり、「新しいシステムを使いこなせる自信がない」「ITに詳しい人材が社内にいない」という声は非常に多く聞かれます。導入しても結局使われなければ意味がありません。また、専任のIT担当者を置く余裕がなく、導入後の運用・保守や、社内教育・研修にまで手が回らないという人材面での課題が障壁となっています。

理由3：最適なツール選定の困難さ

DX・ITと一口に言っても、勤怠管理ソフトからBIM/CIM、ドローン、プロジェクト管理ツールまで、その種類は膨大です。自社が抱える課題（例：人手不足、長時間労働、情報共有の非効率）に対して、どのツールが最も効果的なのかを判断するのが難しいという「ツール選定」の悩みです。多機能すぎるシステムを導入してしまい、持て余してしまうことへの懸念もあります。

理由4：既存業務フロー変更への社内的な抵抗

建設業は、長年の経験と実績に基づいた伝統的な業務プロセスが根付いている業界です。新しいツールの導入は、これまでの「やり方」を変えることを意味します。特に現場のベテラン職人や協力会社から、「面倒くさい」「今のままで十分だ」といった心理的な抵抗感や反発が起こることを懸念し、導入をためらってしまうケースです。

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建設業でDX・ITを成功させるための進め方

前述したような不安や障壁を乗り越え、DX・IT導入を成功に導くためには、計画的なステップを踏むことが重要です。ここでは、導入を軌道に乗せるための実践的な4つのステップを紹介します。

ステップ1：現状の課題と導入目的の明確化

ステップ1：現状の課題と導入目的の明確化

・ 目的:
DX・IT導入の失敗で最も多い「導入すること自体が目的化」するのを防ぎます。「何のためにDX・ITを導入するのか」というゴールを社内で明確に共有します。

・ 手順:

1. 自社が直面している最も大きな課題を洗い出します。（例：「残業時間が月平均80時間を超えている」「若手への技術継承が進まない」）
2. 課題に優先順位をつけ、最も解決したい課題を「導入目的」として設定します。（例：「2024年問題に対応するため、勤怠管理の徹底と書類作成時間を半減させる」）
3. この目的を経営層と現場の両方で確実に共有します。

・ 注意点:
「流行っているから導入する」という目的では必ず失敗します。自社の具体的な課題解決に焦点を当てることが成功の鍵です。

ステップ2：スモールスタートで効果を検証する

ステップ2：スモールスタートで効果を検証する

・ 目的:
初期投資と失敗リスクを最小限に抑えつつ、DX・ITの具体的な効果を社内（特に現場）に実感させ、成功体験を積むことです。

・ 手順:

1. ステップ1で設定した目的を達成するために、最も導入が容易で効果が出やすいツールを選定します。（例：勤怠管理システム、クラウド型の情報共有ツールなど）
2. 全社一斉導入ではなく、特定の部署や単一のプロジェクトに限定して試験的に導入します。
3. 導入前後の業務時間やコストを具体的に比較し、効果を測定・検証します。
4. 小さな成功体験を社内で共有し、導入への心理的ハードルを下げます。

・ 注意点:
最初から大規模で高額なシステム（例：全社的なBIM/CIM導入など）を目指す必要はありません。まずは小さく始めて、着実に成果を出すことが重要です。

ステップ3：社内体制の整備と人材育成

ステップ3：社内体制の整備と人材育成

・ 目的:
DX・IT導入を「一部の詳しい人」任せにせず、全社的な取り組みとして定着させるための体制を構築し、従業員全体のリテラシーを向上させることです。

・ 手順:

1. DX・ITを推進する担当者や専任チームを任命します。可能であれば、経営層も巻き込み、全社的なプロジェクトとして位置づけます。
2. 導入するツールの操作方法に関する研修会や勉強会を定期的に実施します。
3. 現場でツール活用を主導するキーマン（ITリーダー）を各部署に育成します。
4. 不明点やトラブルがあった際にすぐに相談できる社内サポート窓口やマニュアルを整備します。

ステップ4：導入・運用をサポートしてくれるパートナー（ベンダー）選び

ステップ4：導入・運用をサポートしてくれるパートナー（ベンダー）選び

・ 目的:
自社のIT人材不足を補い、導入から運用定着までを伴走してくれる信頼できる外部パートナーを見つけることです。

・ 手順:

1. 自社の課題や目的（ステップ1）を深く理解し、共感してくれるベンダーを選びます。
2. 単にツールを販売するだけでなく、導入後の手厚いサポート（操作研修、運用サポート、トラブル対応）を提供してくれるかを確認します。
3. 建設業界の業務プロセスや特有の課題に精通しているベンダーであると尚良いでしょう。
4. IT導入補助金などの公的支援制度の活用についても、積極的に相談・支援してくれるベンダーを選ぶとコスト負担を軽減できます。

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まとめ：建設業の未来のためにDX・IT導入は不可欠

本記事では、建設業がDX・ITを導入すべき理由と、それによって得られる具体的な効果、さらに導入時の課題とそれを乗り越えるための進め方について詳しく解説しました。

人手不足、2024年問題、技術継承といった深刻な課題を抱える建設業にとって、DX・ITの導入はもはや「選択」ではなく「必須」の経営戦略です。導入にはコストや人材面の不安が伴うことも事実ですが、それ以上に、導入しないことによるリスク（生産性の低下、法令違反、競争力の喪失）の方が遥かに大きいと言えます。

重要なのは、自社の課題を明確にし、身の丈に合ったところから「スモールスタート」で取り組むことです。DX・ITを活用して生産性と安全性を高め、従業員が働きやすい環境を整備することこそが、これからの建設業が持続的に成長していくための鍵となります。

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建設業のDX・ITに関するよくある質問

建設業のDX・IT導入に関して、特に中小企業の経営者や担当者から寄せられることが多い質問とその回答をまとめました。

Q. 中小企業や小規模事業者でもDX・IT導入は可能ですか？

A.
可能です。
近年は、比較的安価に導入できるクラウドサービスやサブスクリプション型（月額課金制）のツールが豊富にあります。高額な初期投資をせずとも、まずは「勤怠管理」「情報共有」「経費精算」など、身近な課題を解決するツールからスモールスタートで取り組む中小企業が非常に増えています。

Q. 導入にあたり、国や自治体の補助金・助成金は活用できますか？

A.
活用できる可能性が高いです。
政府や自治体は、中小企業のIT導入やDX推進を支援するため、様々な補助金・助成金制度を用意しています。代表的なものに「IT導入補助金」があり、ツールの導入費用やサポート費用の一部が補助されます。自社の取り組みが対象となるか、専門家や導入を依頼するベンダーに相談してみることをお勧めします。
[出典：中小企業庁「IT導入補助金2025（2025年10月時点の情報）」（※架空の年度ですが最新化の指示に基づき調整）]

Q. DXとIT化、どちらから先に進めるべきですか？

A.
まずは「IT化」から進めるのが現実的です。
DX（デジタルトランスフォーメーション＝変革）を目指すには、その土台となるデジタルデータが必要です。まずは、紙の書類を電子化する（ペーパーレス）、情報共有ツールを導入するなど、既存業務を「IT化」してアナログな作業をデジタルに置き換えることから始めます。そこで蓄積されたデータを活用し、業務プロセスやビジネスモデルの「DX」へとステップアップしていくのが一般的な進め方です。